2008年「びっくり１０大予想」
2008/01/06
米市場で話題となっているのが、バイロン・ウイーン氏が公表した「２００８年のびっくり１０大予想」。
ウイーン氏は現在、ヘッジファンドのピーコット・キャピタル・マネジメントに所属するが、以前はモルガン・スタンレーで長年、ストラタテジストとして活躍した。１９８６年から続ける「びっくり１０大予想」は的中率の高さからも、年末年始のウオール街の風物詩の一つだ。
今年の１０大予想の筆頭に据えたのが米景気の見通し。ウイーン氏は「金融緩和や他の政策努力にもかかわらず、住宅市場の低迷は金融機関の貸し渋りにより、米国は２００１年以来となる景気後退に陥る」との予想を披露した。
景気見通しに関連して「FF金利は３％以下、失業率は５％以上となり、個人消費は精彩を欠く」との見通しも示した。失業率については、４日発表の１２月雇用統計でさっそく現実のものとなった。
「１０大予想」に「びっくり」が冠されるのは、一般的に１/３以下の確率とみなされているものの、実は５割以上の確率で起こりそうな事柄だけを対象とするため。サブプライム問題の影響が拡がる中でも今のところエコノミストなどには０８年の景気回復を見込むなど楽観的な見方が多い。ただ、市場はウイーン氏の予想の方に現実味を感じ始めているようだ。
ウイーン氏はこのほか米主要５００社の年間べーズでの減益、年後半にかけてのドル安、原油価格の１バレル１１５ドル到達、インフレ圧力の高まり、中国株の急落なども予想。１０番目の予想は、「オバマが第４４代米大統領になる」で締めくくっている。
日本の今年の、「円」、「株価」、「政治」、そして「企業業績」はどうなるであろうか。
