「バレル１００ドル」は高いか
2008/01/09
ニューヨーク原油先物市場のＷＴＩ原油が１月３日にバレル１００ドルをつけた。
全てのマスコミは、原油価格の高騰はガソリン価格や灯油価格を上昇させ、世界経済や日本経済に大きな打撃を与えると大騒ぎをする。
しかし、原油価格もガソリン価格は欧米諸国の消費者物価水準上昇の歩調にやっと追いついてきているのに過ぎない。原油価格は１９８０年の第二次オイルショック時に１バレル４０ドル台を記録している。
それから２７年間、先進国における消費者物価上昇は２．５倍から３倍に達しており、実質価格で見れば原油価格は１バレル１００ドルは１２０ドルになってもおかしくない。
そもそも原油価格はこの２０年間、先進国の自動車やハイテク家電などの高付加価値工業製品と比較して不当に低く抑えられてきた。
日本の場合は、１９７１年のニクソンショック、８５年のプラザ合意による円高という特殊要因もあった。
ドル相場は第一次石油ショックの直前の１ドル３６０円から９５年には７９円と４．５倍もの円高を記録した。原油取引がドル建てで行われていることから原油価格が一定であるとすると円建てによる支払額は四分の一以下となったのである。また、７３年の第一次石油ショック時における日本の総エネルギーに対する石油依存度は７７％にも達していたのに対して、現在では４９％に過ぎない。こうした国際経済の環境変化、国内事情の急変によって、日本経済には原油価格高騰への大きな抵抗力がついている。マクロ経済の数値上からも、日本は７０年代以降の２度にわたる石油ショックを経験して、原子力推進など一所懸命の脱石油政策を進め、実はこの３０年間にわたって石油の消費量は経済成長にもかかわらず年間２．５億キロリットル程度のままだである。原油価格上昇の経済へのインパクトは、わずかである。
つまり、この四半世紀の間、先進国の製品と比較して不当に安値に抑えられてきた原油価格が、いまやっと先進国の商品の価格に収斂してきたのである。きわめて低く抑制されていた原油の１バレル１００ドルは決して高くはないと。むしろ世界経済にとって当たり前の状況に戻っただけと言えるのではなかろうか。
